企業の収益体質を改善するには売り上げ増への対策と同時に、コスト削減対策が不可欠です。
コスト削減というと人件費の削減や光熱費や通信費の削減が直ぐに思いつく方法ですが、これ以上、人員を削減できないケースや光熱費や通信費の削減は既に実行済みでこれ以上は難しいケースも多いのではないでしょうか。
人件費は削り過ぎてもいけません。
給料のダウンや福利厚生のカットはモチベーションの低下を招いたり、働く魅力を失わせ、製造する商品や提供するサービスの品質低下を招き、顧客離れを加速させて、更なる売上低下をもたらします。
削減すべきは仕入れコストや、業務で使う備品や文具など様々なアイテムの購買費用です。
中小企業などでは自社で購買のプロフェッショナルを雇うとなると、採用コストもかかり大変ですが、購買戦略研究所にアウトソーシングすれば、コストを抑えながら最適な提案を受けられます。
自社に見合った購買戦略や手法のコンサルを受けて、収益アップへつなげましょう。